レンタルビデオ業界の現状
日本映像ソフト協会による2023年の調査によれば、レンタル市場規模は417億円と言われ、前年比で27％減となっています。
日本国内で最も売り上げ規模が高かった2007年には3604億円でしたが、全盛期から比べると約10分の1まで市場が落ち込んでおり、今後もこの傾向は続くと言われています。
実際につい10数年前までは街中に当たり前のようにあったレンタルビデオ店（TSUTAYAやGEOなど）も今では見かけることが少なくなり、例えばTSUTAYAは2012年のピーク時には1,470店舗ありましたが、2024年4月には約790店舗、ビデオレンタルを取り扱っているお店は約510店舗まで減少しました。
何故このようなことが起きているかというと、最も大きな理由としてあげられるのが、インターネットやスマートフォンの普及による動画配信サービスの台頭が影響しております。
実際に動画配信（サブスク）市場の売上規模は約5,054億円となり、前年比で12.1％増を記録しています。これはレンタルビデオ市場が2007年に記録した数字を既に上回っております。
動画サブスク市場ではNetflix、Amazonプライム・ビデオ、Disney+などの海外勢に加え、U-NEXTやdTVといった国内サービスも充実し、消費者の選択肢が広がっており、日常生活に欠かすことのできないサービスとなりました。
特に2020年から世界中に大きな影響を与えたコロナウイルスもサービスが促進した理由としてあげられます。